PR

【小売業】粗利(売上総利益)の定義と計算方法を解説

粗利とは定義と計算方法を解説小売業の計数初級編
粗利とは定義と計算方法を解説

粗利(売上総利益)は小売業において売上高と同じくらい大切な指標です。

店舗を運営していると人件費や光熱費、家賃地代など様々な費用が発生します。

これらの費用は、売上高から売上原価を差し引いた粗利から支払うことになります。

粗利の概念を理解することで、店舗運営に役立てることができます。

今回の記事では粗利に関して以下の3点を解説します。

今回の記事のポイント
  • 粗利とは
  • 売買差益との違い
  • 粗利改善のポイント

この記事の執筆者の経歴です。

執筆者の経歴
  • 大手小売業3社で店長やスーパーバイザーを経験
  • 社員研修や新人店長育成経験あり
スポンサーリンク

粗利(売上総利益)とは

粗利(売上総利益)とは売上から売上原価を引いたもののことを指します。

粗利は以下の式で求められます。

粗利(売上総利益)=売上‐売上原価

粗利を求める際の売上原価は「値入」とは違うので注意が必要です。

売上原価とは

売上原価とは仕入れなどにかかった費用を幅広く含めたものを指します。

この売上原価に含まれるものには

  • 販売された商品の仕入れ原価(輸送費等含む)
  • 盗難された商品の原価
  • 期限切れや破損汚損で販売できなくなった商品の原価

などの費用も含みます。

そして、「ひと月」、「四半期」、「1年」など一定の期間を通して算出されますが、小売業においては棚卸後に正確な数値が確定される場合が多いです。

売上原価の求め方

売上原価の計算は、期末棚卸法という計算方法を使います。

期末棚卸法とは、期首の棚卸高から期中に入荷した仕入高を記録し、期末の棚卸高を調べて、「期首の棚卸高+期中の仕入高」から「期末の棚卸高」を差し引くことによって、その期間中に売れた金額を把握する方法です。

計算方法は以下の通りです。

売上原価=期首棚卸高(原価)+ 期中仕入高(原価)ー 期末棚卸高(原価)

棚卸高、仕入高とは簡単に言うと在庫の量を原価換算したものです。

期首に原価100円の商品が5,000個と原価200円の商品が2,500個あった場合は期首棚卸高は

100円×5,000個+200円×2,500個=100万円となります。

期首の棚卸高が100万円、期中の仕入高が130万円、期末の棚卸高が110万円の場合は

100万円+130万円ー110万円=120万円

売上原価は120万円となります。

この売上原価には、賞味期限切れや破損汚損で販売できなかった商品も含まれる点を認識しておく必要があります。

売買差益と粗利の違い

80円で仕入れた商品が100円で売れれば20円の儲けが出ます。

これを売買差益と言います。

売買差益は仕入原価と販売価格の差のことを指します。

80円で仕入れた商品を100円でひと月に1,000個販売すれば売買差益は

(100円×1,000個)-(80円×1,000個)=2万円です。

一方で粗利は期首から期末にかけての在庫高で計算します。

粗利=売上高-売上原価(期首棚卸高(原価)+ 期中仕入高(原価)ー 期末棚卸高(原価))

この際には破損汚損等で販売できなくなった商品も原価に含める必要があります。

80円で仕入れた商品を1,100個仕入れて100円でひと月に1,000個販売したが、100個は期限切れで廃棄した場合は

売上原価は

80円×1,100個=88,000円

売上高は

100円×1,000個=10万円

粗利は

10万円-88,000円=12,000円です。

これが売買差益と粗利の違いです。

粗利改善のポイント

粗利には期中の廃棄などのロスも含まれます。したがって粗利を改善するためには仕入原価をできるだけ下げる取り組みと、期中のロスを減らす取り組みの両方が必要になります。

期中のロスを減らすためには、適正な発注や盗難や期限切れ、破損汚損を減らすなど多面的な取り組みが必要になります。

これらの取り組みをすることで粗利を改善することができます。

まとめ

今回の記事では粗利に関して以下のポイントを解説しました。

今回の記事のポイント
  • 粗利とは
  • 売買差益との違い
  • 粗利改善のポイント

粗利は人件費など各種経費の源泉となる重要な数値です。

店舗運営を行う上で高利益が良いことに変わりはありません。

利益の仕組みを理解して、店舗運営に生かしましょう。